置⽥：イーピーエス株式会社の置田と申します。人事部で主に全社研修の企画を担当しています。現在、当社の在宅率は全体の6割で、職種によって、在宅率は異なります。フル在宅も一定の条件のもと可能で、部門の判断に委ねられています。一方で、コミュニケーションを保つためにも、会社としてはある程度の出社を促すメッセージを伝えてはいます。矢作理事：社内でのリモート化とともに、DCT（分散化臨床試験）といったテクノロジーの導入も進んでいる感じですか。落合：治験依頼者、またグローバル全体での導入に依る部分が大きいですが、コロナ禍で進んできた印象もあります。⼩松：モニター自体の働き方がたぶんDCTによって大きく変わっていきますし、求められるスキルというのも大きく変わっていくことは間違いないので、私も含めてモニターはどんどん適応していかないといけないと日々感じているところです。植松会長：コロナ禍により働き方が多様化し、個人の生活と仕事のバランスを取ることがますます必要になってきています。また、特にCRAのようなチームワークが必要な職種でも、リモート化により個人のタスクの重要性が増える傾向にあり、個人の行動や仕事の進め方を変えることが今後ますます求められるようになるでしょう。させるためには、単に教えるだけでなく自分で考えさせる機会を提供することが必要で、例えばEPSグループにおいては、会社の枠にとらわれず、ビジネスアイデアを応募できるような機会を提供しています。今後、必要となるのは自分で考えて行動できる力を持つことだと考えています。矢作理事：臨床開発の現場ではどんな育成方法が採用されていますか。落合：弊社では、GCP（医薬品の臨床試験の実施基準に関する省令）を遵守するための研修、ビジネスマナーやソフトスキルの研修をHR部門や教育研修グループが提供しています。また、マネージャーとしては、個人の強みや多様性を尊重した育成が重要との考えから、2週間に1回の直属のマネージャーとの1on1ミーティング以外に様々なマネージャーとの1on1も仕組み化して取り入れることで、多種多様な視点から人材育成をする工夫もしています。⼩松：弊社では、東京、名古屋、大阪、九州にモニターがいますが、拠点ごとにチームが分かれているわけではないので、私も定期的に各地を訪問して面談を行っています。オフィシャルな1on1は2、3ヶ月に1回程度を実施。逐次のコミュニケーションはTeamsのテレビ会議やチャット機能を臨機応変に活用しています。研修については、グループ全体のものから会社ごとのもの、部門5職場環境が変化する中、 どのように人材育成をしているのか矢作理事：働き方や仕事のやり方が多様化することに伴い、人材育成についても各社で変化があるかと思います。置⽥：リモートワークが増えたため、若手社員が従来のように職場での先輩の動きを見て企業人としてのふるまいや考え方を学ぶ機会が減っています。そのため、コミュニケーションや マナー、プレゼンでのロジカルな伝え方など、どの職種でも使える基本的なスキルを職種別の新人研修に加えて教育することに今年から力を入れ始めています。一方、自分で工夫して取り組める力も重要です。それを身に付け
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